次回　第９回日本救急医学会中部地方会（第１９回北陸支部会）
会長　廣田幸次郎先生（厚生連高岡病院救命救急センター長）
会期　平成２１年６月７日（日）
会場　ウィングウィング高岡（高岡市生涯学習センター）


次々回　第１０回日本救急医学会中部地方会（第２６回東海甲信支部会）
会長　武田多一先生（三重大学大学院医学系研究科救急災害医学准教授）
会期　平成２１年１２月上旬（日付未定）　　　
会場　三重県医師会館（津市）

中部地方メディカルコントロール協議会連絡会も地方会学術集会にあわせて開催される予定です。

第８回日本救急医学会中部地方会総会学術集会は、11/30（日）に天候にも恵まれ、無事終了しました。

ご協力いただいた方、ご参加いただいた皆様に厚く御礼申し上げます。

最終的な学術集会の参加者数（スタッフを含む）は、331名でした。職種別内訳は、医師127名、看護師47名、救急隊員（消防職員）151名、一般・学生６名でした。

この他に、JNTECプロバイダーコースに、約80名の看護師が参加しています。MC協議会連絡会には約60名の医師、救急隊員、行政職員が参加しています。

準備不足、会場の不備、器械の不調等から、ご迷惑をおかけした方もおられると存じます。お詫び申し上げます。

各コースの運営委員、各セッションの座長、演者の方たちをはじめ、学術集会前日のJNTECプロバイダーコース、MC協議会連絡会、また学術集会にお関わりいただいた方たち全員に感謝の念で一杯です。

どうも、ありがとうございました。

ランチョンセミナー３のご案内です。

第３会場で、12:00～12:50の予定です。

株式会社ノルメカエイシアとの共催です。お弁当とお茶が付きます。定員は、80名です。整理券配布は予定しておりません。午前中のプログラムが終わり次第、会場から全員一度退室していただきます。会場前廊下の指定場所にお並びください。



新型インフルエンザとBCP

講演者：千田　良　先生
株式会社ノルメカエイシア代表取締役社長　CEO　
NPO北陸救急災害医療機構理事長
NPO国際緊急医療衛生支援機構理事
富山大学医学部救急災害医学講座非常勤講師

司会：和藤　幸弘　先生
金沢医科大学救急医学教授


2004年　WHO（世界保健機構）は、高病原性鳥インフルエンザウィルスの変異による、ヒトの世界では、誰も免疫を持っていない新型インフルエンザが大流行（パンデミック）すれば、世界中で最悪の場合、18億人が感染し、6200万～1億人の死亡者が出ると警告しました。我が国でも、2007年3月厚生労働省が専門家会議を開催し「新型インフルエンザ対策ガイドライン」を発表し、本年7月に改訂されましたが、人口の25%～30%（3200万～3800万人）が感染し、死亡者は17万～64万人（0.5%～2%）との被害想定が出されました。
新聞等の報道でも、パンデミックが起こると、国民の生命に甚大な被害が出ると同時に、生活（社会活動）にも多大な影響が出ます。休校・集会の中止、交通機関、物流、金融機関を含む全ての社会活動が制限されます。
企業は大規模災害時のBCP（事業継続計画）を策定しており、これに基づいて新型インフルエンザ対策を始めております。
米国では、OSHA（米国労働安全衛生庁）が勧める被雇用者の職場における安全と良好な衛星環境を作り、就労における2次災害、3次災害を防止する義務を雇用者、使用者に課しています。医療施設で働く人達も、このお陰で、病院内で感染症対策を含む全てのリスクに対しての「正しい教育・訓練」と「正しい装備」を受けております。
パンデミックが起こると感染患者が近隣の医療施設に殺到します。知らないこと、経験しないこと、準備ができてないこと等が起こると人間（動物）はパニックになります。
今日、新型インフルエンザは「いつ起こるか？」の問題です。今なら間に合います。パンデミックが起こる前にConsequence Management（被害管理）を策定し、必要な対策を行いましょう。
病院におけるBCPやCM（被害管理）をサポートするPISC（パンデミックフル対策コンソシアム）も出来ております。

キーワード：新型インフルエンザ、パンデミック、BCP（事業継続計画）
OSHA（米国労働安全衛生庁）、Consequence Management（被害管理）、
PISC（新型インフルエンザ対策コンソシアム）

ランチョンセミナー２のご案内です。

第２会場で、12:00～12:50の予定です。

田辺三菱製薬株式会社との共催です。お弁当とお茶が付きます。定員は、100名です。整理券配布は予定しておりません。午前中のプログラムが終わり次第、会場から全員一度退室していただきます。会場前廊下の指定場所にお並びください。



DICの病態・診断・治療　―敗血症DICを中心にー

講演者：森下　英理子　先生
金沢大学大学院医学系研究科病態検査学准教授
　　金沢大学医学部付属病院血液内科血栓止血グループ

司会：松田　兼一　先生
山梨大学救急集中治療医学講座教授

播種性血管内凝固症候群（DIC）とは、基礎疾患の存在下に全身性かつ持続性の凝固活性化をきたし、全身の主として細小血管内に微小血栓が多発する究極の血栓性疾患である。旧厚生省（厚生労働省）研究班の疫学的調査によると、DIC患者数は73,000人／年と推定され、死亡率は56％と極めて予後不良である。DICそのものが死因となった症例が9,800人／年おり、DICの診断技術の向上や治療法の改善が年間約1万人のDIC患者の救命につながる可能性がある。
DICの三大基礎疾患は、敗血症、固形癌、急性白血病であるが、救急領域ではその他に外傷、熱傷、劇症肝炎、急性膵炎などがあげられる。敗血症においては、LPSやTNF、IL-1などの炎症性サイトカインの作用により、単球／マクロファージや血管内皮から大量の組織因子（TF）が産生され、著しい凝固活性化を生じる。また、血管内皮上に存在する抗凝固性蛋白であるトロンボモジュリン（TM）の発現が抑制されるため、凝固活性化に拍車がかかることになる。さらに、血管内皮から産生される線溶阻止因子であるプラスミノゲンアクチベータインヒビター（PAI）が過剰に産生されるため、生じた血栓は溶解されにくくなり、微小循環障害による臓器障害が重症化しやすい。
2005年に日本救急医学会より発表された「急性期DIC診断基準」は、感染症に合併したDICの早期診断に威力を発揮し、治療開始基準としての有用性が高い。しかしながら、DICの病態から考えると、凝固活性化のマーカーであるトロンビン・アンチトロンビン複合体（TAT）や、線溶活性化の程度によりDIC病態は大きく変わるため線溶活性化のマーカーであるプラスミン・α2プラスミンインヒビター複合体（PIC）の測定が、DIC診断には重要である。したがって、今後TAT、PICが診断基準に組み込まれるようになり、また救急医療の現場でこれらのマーカーの検査結果が至急に得られるようなシステム作りが行われることを期待したい。
DICの治療としては、基礎疾患の治療、抗凝固療法、補充療法がある。抗凝固療法としては、ヘパリン類およびアンチトロンビン（AT）製剤、合成蛋白分解阻害剤などいくつかの薬剤が知られているが、DICの病態に応じて適切な薬剤を選択する必要がある。さらに、2008年5月より、遺伝子組換えTM製剤（rTM）が日本において使用可能となり、DICの全く新しい作用機序を有した抗凝固療法として注目される。敗血症では血管内皮細胞上のTMが低下しAT活性も低下しているため、病態学的には両者の併用などは期待できる治療といえよう。




　　

ランチョンセミナー１のご案内です。

第１会場で、12:00～12:50の予定です。

大日本住友製薬株式会社との共催です。お弁当とお茶が付きます。定員は、200名です。整理券配布は予定しておりません。午前中のプログラムが終わり次第、会場から全員一度退室していただきます。会場入り口脇の指定場所にお並びください。

　　

2010年救急蘇生ガイドラインは何処へ向かうか？2010年に向けた救急蘇生をめぐる新しい課題

講演者：清水　直樹　先生
君津中央病院救命救急センター救急集中治療科
国立成育医療センター研究所成育政策科学研究部

司会：真弓　俊彦　先生
名古屋大学大学院医学系研究科救急集中治療医学准教授


　2010年の救急蘇生ガイドライン改訂に向けて、国際的にはILCOR（国際蘇生連絡委員会）が、国内では救急蘇生ガイドライン策定小委員会（第II期）が、各々の活動を活発化させている。前半では、2005年の国際コンセンサス策定過程においても焦点があてられ、その後の蘇生科学の発展を背景に議論が進んだ新たな課題について総括する。後半では、わが国の小児蘇生科学をめぐる研究の現状につき報告する。
　2010年に向けては、心肺蘇生における人工呼吸の位置づけ、市民による使用を想定したAEDの効率的配置、低体温療法の導入方法、ECPRのための体外循環補助の適応、等が主たる論点となる模様である。ことに、心肺蘇生における人工呼吸の位置づけ、ならびにECPRの研究データにあっては、わが国からも先進的な研究をもとに貴重な報告がなされており、国際コンセンサス策定に対して日本から重要な貢献をすることになるであろう。
　成人領域の蘇生科学は以上の如く、国内外を含めて極めて速いテンポで進歩している。一方、小児蘇生領域のEBM知見の多くは成人領域からの演繹となることが多く、小児領域を超えた成人領域との協働が欠かせない。また、小児蘇生事象の少なさは国際的にも共通した研究上の難題であり、国際的協働が望まれてきた。
　NRCPR（National Registry of CPR）は、院内心停止の国際レジストリとして米国中心に2000年から始動し、わが国も2004年には小児蘇生領域からパイロット的に参画した。厚労科研（2006-2008年丸川班清水分担研究）では、これを日本語WEB入力システムとして開発し、さらに日本独自データの集積も可能として成人領域にも応用できる基盤を整えた。NRCPRは、心停止のみならず呼吸停止やMET（Medical Emergency Team）対応症例の集積も可能であり、こうしたレジストリは患者・病院安全のための危機管理システムの一環として、わが国においても重要視されつつある。その後も、国内小児蘇生研究者の多施設協力関係を築き、加えて小児集中治療施設の全国ネットワークを整え、わが国における小児蘇生領域の研究を発展させるための基盤整備を継続している。その現状を、研究成果を含めて報告する。
　蘇生科学の実りある発展のためには、小児・成人を分かつことなく、新たなガイドラインの適応前後におけるマクロ的研究を果たすための疫学基盤と、動物実験を含めた蘇生科学基礎研究のための体制整備が必要である。また、ILCORの場における議論はまさに蘇生科学のフロンティアであり、この情報をリアルタイムに研究現場ヘフィードバックして国際競争力を高めて行くことは、2010年以降を見通したわが国の蘇生科学研究発展のために強く求められるところである。